フリーランスエンジニアとして独立することは、毎月の報酬単価が上がることが多く可能性の扉を開くことでもあります。
しかし会社員の時には訪れなかった試練にぶつかる可能性があることも覚悟しておかなければいけません。
たとえば会社員であればケガや病気で休職となったとしても傷病手当を受け取ることで療養期間も安心して生活することができます。
仮に失業すれば失業保険を受け取ることができるため、安心して次の仕事を探すことができます。
これらは会社員として健康保険や雇用保険に加入していて、社会保障があるから受けられる手当や保険です。
フリーランスとして活動していて病気やケガになったとしても、個人的に何かしらの保険に加入していなければ、基本的にこういった手当は受け取ることができません。
受託している案件が短期間で終了したとしても、失業保険が受け取れるわけではないのです。
フリーランスとして長く活動していると仕事がどんどん取れる時期もあれば、そうでない時期もあります。
フリーランスとして独立するなら、そういったリスクにも自分で備えていかなければいけません。
仮に自分は大丈夫だからと備えを怠っていると、万が一の事態が起きた時に大きな試練にぶつかることになります。
またフリーランスとして独立すると、個人事業主という立場になるため社会的な信用は正社員に比べると低くなります。
実際にクレジットカードの発行や不動産の契約など職種と年収によっては断られるリスクもあります。
年収が1000万円以上あるなどある程度の年収を確保できていれば、そこまで不利に感じることはありませんが、会社員時代と同程度の年収なら正社員の方が確実に社会的な信用は高くなります。
フリーランスは安定的な収入が確保されているわけではない、というのが社会からの一般的な見方でもあります。
こういったフリーランスのデメリットを理解していないと独立してから後悔することにもなりかねません。
フリーランスとして独立を目指すなら会社員の頃にはなかった試練やリスクを理解して、慎重に判断すべきだといえるでしょう。
先に述べたフリーランスにとっての試練やリスクは、フリーランス協会に一般会員として登録することである程度備えることができる可能性があります。
フリーランス協会とは、フリーランスや個人事業主の活動支援のために設立された協会。
一般会員として登録すれば賠償責任保険に加入することができ、任意で所得補償制度や傷害補償プランに加入できるようになります。
また福利厚生としてWEBツールやレジャーなどの提携施設が割引で利用できるなどのメリットがあり、フリーランス協会の会員として名簿を登録することもできます。
フリーランス協会は複数のコワーキングスペースとも提携しているため、提携しているコワーキングスペースがあるエリアに住んでいる場合は、より効果的にサービスを利用することができます。
上記が全てではありませんが、これらの福利厚生が含まれて会費は年間で1万円です。
このようなフリーランスとして活動する際に役立つメリットが集約された協会でもあるため、ケガや業務における事故などのリスクに備えたい場合にも有用です。
フリーランスとして長く活動することを想定するなら、一般会員としての登録は検討する価値があるといえるでしょう。
フリーランス協会は先に述べた通りフリーランスにとって複数のメリットがある協会ですが、一般会員登録は無料ではありません。
こういった有料サービスは、後から失敗したと悔やまないためにも加入する前に評判をチェックしておくことも大切です。
ではネットにおけるフリーランス協会の評判は一体どうなっているのでしょうか。
当サイトで独自にリサーチをした結果を、ここから順番に見ていきましょう。
こういった協会の評判を客観的に判断する際に役立つのは会員数の推移です。
単純に会員数が伸びていれば、退会する人よりも加入者が多く需要に合った福利厚生が提供されている可能性があると判断することができるからです。
フリーランス協会が公表している一般会員推移によると、会員数は2017年7月時点で102人。そこから順調に会員数は増え続け、2018年4月時点で827人に達しています。
そして地域分布は東京が39%で東京を除く関東が22%。
次いで関西が11%となっているため東京を中心に登録者が多いことが分かります。
これらの数字を見ると、東京もしくは関東在住のフリーランスから需要があることが分かります。
福利厚生として提携している施設は関東近郊が多いことも、この結果には関係しているといえるでしょう。
YAHOO!ニュースの記事では「フリーランス協会にそこはかとなく感じる危うさ」という記事が2017年に掲載されています。
記事の内容はフリーランス協会そのものだけではなく、フリーランスという働き方のリスクについて重きを置いて言及しています。
そしてフリーランスが社会保険の加入を目指すなら、フリーランス協会だけでなく日本デジタルライターズや文芸美術国民健康保険組合など職種に応じた団体への加入も同時に検討すべきだとまとめています。
実際に加入した人の感想ではないものの、社会保険を重視してフリーランス協会への加入を検討するなら、参考にしておきたい記事の一つです。
参考:YAHOO!ニュース「フリーランス協会にそこはかとなる感じる危うさ」
フリーランスとして独立して仕事をするなら、働き方改革など政府の意向についてもチェックしておきたいところです。
法的に制度が充実していけば、フリーランスの働き方や社会保障のカタチも変わる可能性があるからです。
2019年時点でチェックしておきたい政府の施策に働き方改革があります。
働き方改革とは少子高齢化や育児と介護の両立など、働く人々のニーズに合わせて働き方の改革を目指す施策です。
具体的には高齢者や子育て世代の活躍などが提言されています。
こういった政府の意向に沿って子育て中の女性社員に短時間勤務やリモートワークを許可するなど、実際に働き方の改革を始めている企業は少なくありません。
短時間しか稼働できない事情がある人も社会に参加していくことを想定すれば、今後フリーランスという働き方がより認知されていく可能性は充分にあるといえるでしょう。
フリーランス協会の評判が良いものと悪いものに分かれることから分かるように、フリーランス協会が有用かどうかは、個人の状況によって異なります。
福利厚生として利用できる施設が全くない地域に住んでいる場合、メリット感じる機会はどうしても少なくなります。
しかし都内など提携している施設が多い環境に住んでいるなら、日々の生活でメリットを享受できる可能性が高くなります。
このように提供される福利厚生は同じでも、それを受け取ることができるかどうかは住んでいる環境や職種によっても異なります。
フリーランス協会への一般会員としての加入を検討するなら、評判だけでなく自分の現状を客観視することも大切になるといえるでしょう。
フリーランス協会の一般会員になることは社会保障を充実させることにつながるだけでなく、福利厚生を充実させることにも役立ちます。
しかし加入によってどれだけのメリットを享受できるかどうかは、個々の状況によって異なります。
フリーランス協会を検討するなら、まずは評判をチェックしましょう。
周囲にフリーランス協会に加入しているフリーランスがいれば、直接話を聞くことができれば理想的です。
加他の団体と福利厚生の違いを比較するのも良いでしょう。
何が最適なのはか収入や職種、住んでいる地域も関係するからです。
フリーランス協会への加入を検討する際は、評判に加えて自分にとっての必要性を慎重に検討することもおすすめします。